日本は地震大国であり、特に大型施設では地震による被害を最小限に抑える対策が不可欠です。商業施設、病院、工場、学校、マンションなどの大規模修繕において、地震災害に備えるにはどのようなポイントを押さえるべきでしょうか？今回は、建物の耐震強化や修繕のポイントについて詳しく解説します。

1. 建物の耐震診断を実施する

まず、大型施設の大規模修繕を計画する際には、耐震診断を行うことが重要です。特に1981年以前の旧耐震基準で建てられた建物は、耐震性能が十分でない可能性があるため、専門家による診断を受けましょう。

耐震診断の結果、補強が必要と判断された場合には、以下のような対策を検討します。

• 耐震補強工事（柱や梁の補強、ブレースの追加）

• 基礎補強（杭の増設や補強工事）

• 免震・制震装置の設置（揺れを吸収する装置の導入）

2. 外壁・屋根・防水の補修

地震の揺れによって外壁のタイルや塗装が剥がれたり、屋根材が落下することがあります。特に大型施設では、外壁材の落下は重大な事故につながるため、定期的な点検と補修が必要です。

• 外壁のひび割れ補修：地震の揺れにより、外壁にひび割れが発生しやすくなります。ひび割れを放置すると、雨漏りや構造劣化の原因になります。

• 屋根の補強・防水工事：屋上や屋根の防水層が劣化していると、地震後に雨漏りのリスクが高まります。定期的に防水工事を行いましょう。

3. 内装・設備の耐震対策

建物の構造だけでなく、内装や設備も地震対策が必要です。

• 天井の耐震補強：大型施設では天井の崩落事故が多いため、耐震天井の設置を検討しましょう。

• 配管・電気設備の補強：給水・排水管や電気配線の損傷を防ぐため、固定金具や耐震ジョイントを取り付けることが有効です。

• 避難経路の確保：地震発生時にスムーズに避難できるよう、非常口や避難経路の点検を行いましょう。

4. 大規模修繕計画に防災対策を組み込む

大規模修繕の計画段階で、地震災害を考慮した修繕スケジュールを組むことが大切です。

• 耐震補強と修繕を同時に実施：外壁塗装や防水工事と並行して耐震補強を行うと、工期やコストを抑えられます。

• 補助金や助成金の活用：自治体によっては、耐震改修に関する補助金制度があるため、活用を検討しましょう。

• 防災訓練の実施：修繕完了後も、施設の利用者や管理者が防災意識を高めるために定期的な防災訓練を行いましょう。

まとめ

大型施設の大規模修繕では、単に老朽化対策を行うだけでなく、地震災害に備えた対策を組み込むことが重要です。耐震診断を行い、外壁や屋根の補修、設備の耐震化を進めながら、計画的な修繕を行いましょう。

ひなたペイントでは、大型施設の塗装・防水・耐震補強工事をトータルでサポートしています。地震災害に備えた修繕をご検討の際は、ぜひお気軽にご相談ください。